競合対策の必須事項

皆さん、こんにちは。
　食品スーパーで店長をしている「てっちゃん」です。


競合対策と称して実施する項目として以下の内容が挙げられようか。

　　売価調査、品揃え調査、客数調査、客層調査、立地調査、等々。

しかし上記の項目を調査すればする程に、七面倒くさい調査項目が増えていく。

　　本当に競合対策として上記の項目を全て調査すべきなのか？。

それは、調査することに越したことはないであろうが、要は費用対効果の問題である。

　　必要最低限の調査で如何に効率よく競合対策となるのか。

この視点が必要であろう。
よって、全ての項目を調査したからといって、それだけで有効な競合対策案が捻出できるのかという問題である。
もちろん、全般的に調査をして、奥の深い具体的な競合の品揃えや価格帯の調査は一度は必要かもしれないが、何度も何度も同じ調査を繰り返し実施する必要はないであろう。

　　もっと需要なのはその情報から自店で何をするかである。

そこに費用対効果という発想を導入しなければ、結果的には時間を掛けた割には何も具体的な競合対策が出てこないという結果になってしまう。

　　如何に知るかではなく如何に戦うか。

それが現場には一番大切な事であり、現場がより現実的に目の前の売場や商品を使って競合店と戦うかという具体的な計画にどう結びつけるか。

　　今自店で取り扱う商品でどう戦うかという具体策。

これにどう結びつけられるかが一番大切な現場での競合対策となる。

　　更に重要な事は。

それは年度始め等に作成される「ストアコンセプト」なり「店舗方針」にどう盛り込まれるかであろう。

　　そこで店舗全体としてようやく機能していくことになる。

上記の競合調査はある程度店長一人でも十分に調査集計できるものである。
しかし、そこから先は店舗の各部のチーフ達が充分に腹に収めてから取りかかられねば絵に描いた餅となる危険性がある。

　　「競合対策に取り組んでいるか？。」

　　　「はい調査し計画を立てました。」

しかし、それが各部のチーフ達の腹に落とされていなければ、表面上やっているフリの状態であり、店舗としての総合力としては機能していないといことである。

　　競合対策とはあくまでも店舗計としての対策である。

ある部門だけの問題では無い。
そしてある部門だけの問題として実践しただけでは十分な効果は発揮されないであろう。

　　十分に発揮されないどころか全く機能しないこともあり得る。

全く機能しないという事は、その対策がお客様に知れ渡り、その結果としての経験値からお店への期待値への昇華に時間を要するという事であり、それが数値として現れるまでの時間が、店舗計として実践するのか部門単位で実践するのかで大きなズレが生じてくるのである。

　　やるなら店舗一丸となって実践することが重要。

その為には、どこかで店長やリーダーが競合対策のコンセプトや実践計画を立案して、部門毎に具体的なカテゴリー計画や単品計画を店長とチーフで共同作成し、部門の担当者が腹に収めてからようやくその競合対策が店舗として売り場に反映し、お客様に認知されていくのである。

　　よって競合対策とはストアコンセプトに置き換えられることが必須項目となる。

そしてそれが時系列的に計画立案され、実践され、そして時系列的な計画通りに進められていくことによって、その検証がされていくのである。

　　競合対策。

それは店長の頭の中で実践されるものではなく、店舗という現場で部下達によって実践されていくものなのである。